00-06 CHD
06-12 HHHHHACCHHHHHHHHHH
12-18 HCBHACH
18-24 HHHHC
A. 北海道地方-０-１-１-０=２
B. 東北地方 -０-０-１-０=１
C. 関東地方 -１-２-２-１=６
D. 中部地方 -１-０-０-０=１
H.九州地方 -０-15-３-４=22
合計回数 -３-18-７-５=33
01:27 茨城県沖 50/3.7 ②
01:40 有明海 10/1.7 ①
04:09 岐阜県飛騨 10/2.0 ①
06:51 熊本県天草・芦北 10/3.3 ②
07:07 〃 10/2.7 ①
07:15 熊本県熊本 10/2.4 ①
07:43 有明海 10/2.9 ①
09:27 熊本県熊本 10/3.0 ②
09:55 釧路沖 50/4.3 ③
10:51 新島・神津島近海 10/2.0 ①
11:01 栃木県南部 70/3.5 ①
11:03 トカラ列島近海 浅/3.0 ③
11:11 〃 浅/3.1 ②
11:14 〃 20/3.7 ③
11:18 〃 10/3.6 ③
11:24 〃 10/4.3 ③
11:36 〃 10/1.5 ①
11:46 〃 10/2.4 ①
11:48 〃 20/2.2 ①
11:51 〃 20/3.4 ②
11:58 〃 10/3.2 ③
13:29 〃 浅/2.9 ①
13:41 千葉県東方沖 30/3.3 ①
13:42 宮城県沖 70/3.7 ②
13:45 トカラ列島近海 10/3.1 ②
13:52 内浦湾 浅/2.0 ①
14:36 茨城県南部 40/3.1 ①
16:31 熊本県天草・芦北 10/2.8 ①
18:05 有明海 10/3.0 ①
18:43 トカラ列島近海 10/1.5 ①
19:14 熊本県熊本 浅/2.3 ①
20:42 〃 10/2.4 ①
22:48 茨城県南部 50/4.0 ③
関東地方に竜巻注意情報 東京にも - BIGLOBEニュース
16時55分現在、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県、栃木県、群馬県、山梨県、福井県、三重県、兵庫県、奈良県、岡山県、鳥取県に注意情報が出ている（竜巻注意情報の有効期間は発表から約1時間）。気象庁は、空の様子に注意し、雷や急な風の変化など積乱雲が近づく兆しがある場合には、頑丈な建物内に移動するなど、安全確保に努めるよう呼びかけている。
大気の影響を受けたのか地震の回数が激増。茨城県南部の地震は想定内として、久しぶりのトカラッシュが意味不。
ここらへんの測量を重点的に行って欲しい。
第三者機関が行った一般職員のヒアリングに対して東電が上司の立会いを要望していたことが判明/原災マニュアルは別件で処罰対象者を調査中に発見したという新展開｜海老原いすみ｜note
今日の東電会見。第三者機関が一般職員に対してヒアリングを行った際に上司の立会いを要望していたことが判明。さらに原災マニュアルは別件の処罰対象者を調査中に発見したという新展開。マムシの善三も意味がわからないと回答した模様。 pic.twitter.com/lHKaQZ1S8D
— 海老原いすみ (@ebiharaism) 2016年7月4日
こんな重要なことをなぜ大手新聞社は質問しなかったのか。
— 海老原いすみ (@ebiharaism) 2016年7月4日
しかもヒアリングは公開されていないので、誰がどのような内容を話したのかも分からない。改めてこの第三者委員会は東電の弁護団であると言わざるを得ない。
合わせて、原災マニュアルは「処罰対象者の調査」を行っている中で偶然見つけたという新展開。
この会社はまだまだ何かを隠している。
おしどりさんや木野さんは突っ込んだ質問をしてかなり頑張っているが、やはり偽証罪に問える国会事故調査委員会が調査すべき案件だ。
皆さん、選挙に行きましょう。
先進国の消費者が良いものをより安く求めることで、企業はコストを削減する為に発展途上国の人々を安い人件費で雇う。労働者の目線で考えればこの経済的な主従関係が不平等であることに気づくと同時に、発展途上国の成長を阻害する一番の要因が先進国だと気づく。 #jwave
— 海老原いすみ (@ebiharaism) 2016年7月4日
今夜のJamは邦人が犠牲となったダッカの事件とアメリカにおける放送法のフェアネスドクトリンについての特集。
調査が進み犯人グループの人間が行方不明の時期があったことから、この期間にISから訓練を受けていたのではないかという可能性が出ている。しかし、確定的な証拠がないので拘束しているメンバーの自供が鍵になるというのが一点。
それと、バングラデシュ政府の対応があまりにもお粗末だったとの指摘。特殊部隊を配置して速やかに対応するべきところを、配置に時間がかかったうえに銃撃戦を繰り広げた。
また、犯人が高学歴でありながら仕事がないという社会的な要因については、日本も無関係ではないのだと考えさせられた。
